ベクトルの社長「長谷川 創」は敏腕経営者？経歴/年収/評判など調査した!

ベクトルの長谷川創氏をご存知でしょうか？
株式会社ベクトルとはご存じの方も多い国内最大手PR会社ですが、その創業メンバーにして現代表取締役の長谷川創氏は敏腕経営者とも評判高い手腕の持ち主です。

今回は、ベクトルの長谷川創氏とはどんな人物なのか、プロフィールや経歴、実力や展開する事業内容など調査してみました。
ベクトル創業期から参画し、複数の会社で役員を務めるベクトルの長谷川創氏について深掘りしていきたいと思います。

ベクトル社長である長谷川創氏とはどのような人物なのか、プロフィールや経歴などについて見ていきたいと思います。

長谷川 創（はせがわ はじめ）氏は、1971年生まれ49歳。

のちに共に起業する西江肇司氏と同じ、関西学院大学を卒業しています。

在学中に起業し、1993年創業メンバーとしてベクトルの設立に参画しました。少し変わっているのはそのままベクトルに在籍するのではなく、お父様の勧めで1995年に郵政省に入省しているというところでしょうか。

2年勤めた後、1997年に改めてベクトルに入社しています。

長谷川創氏の経歴を調査しましたが、とても華々しい経歴でした。
編集部が調査した内容をここで紹介したいと思います。

このような素晴らしい経歴の長谷川創氏ですが、複数の会社で取締役に就任している方は一体どれほどの年収があるのか、気になる方は多いのではないでしょうか。

しかし、調査したところ残念ながら長谷川創氏の具体的な数字はわかりませんでしたが、ベクトル社員の平均年収は507万円、役員の平均年収はそのおよそ6倍の3,050万円となっています（有価証券報告書調べ）。

長谷川創氏は取締役社長であり、かつ複数兼任しているので、役員の平均年収よりさらに高いと推測されます。

長谷川創氏がベクトルはもちろん、ベクトル以外の取締役にも就任しているのは、ベクトルの創業メンバーだからというだけではありません。

当然、長谷川創氏自身の実力があるからなのですが、それは一体どのようなものか、トピックスを5つまとめました。

ベクトルは今でこそ国内最大手のPR会社ですが、長谷川創氏が再入社した当時はまだPR事業を始めていませんでした。
メインの事業はセールスプロモーションで、主な業務はイベントやサンプリングなどだったようです。
今でこそ取締役の長谷川創氏にも下積み時代があり、初仕事は渋谷のイベント会場に弁当を運ぶというものでした。

そんな時代を経て、1998年頃にPR事業を始めました。
しかし、当時は参考となる書籍などはもちろん、プレスリリース配信用の便利なプラットフォームなんてものは存在していません。
どうしたら日本のメディア環境に合うPRができるのか、自分たちで戦術を模索しながらPR事業を創成していきました。

PR事業の開始からすぐにうまくいったかというとそうではなかったようです。
様々な試行錯誤を経て、苦労を乗り越えて事業拡大することができました。
そして2012年には東証マザーズ上場、2014年に東証一部上場しています。

長谷川創氏は、2010～2014年まで海外展開のために中国に駐在していました。
この時、日本と中国とのテクノロジーの進化とスピード感の違いを目の当たりにしたそうです。

中国ではスマホを中心に、生活者へダイレクトに情報を届けることが当たり前でしたが、当時、まだメディアを通して情報を届けるというtoB型のコミュニケーションだった日本に対して、これは新しい形のtoC型デジタルコミュニケーションへの移行でした。

長谷川創氏はこの事実に特に直感が働きます。「このままではまずい」と感じて、日本に戻ってからtoC型とtoB型を両方兼ね備えられるような新しいPRの形に軸を移す必要があると考え、行動していきます。
それが後の産業改革につながっているので、経験に裏打ちされた直感のすごさを感じざるを得ません。

長谷川創氏のロールモデルは、渋沢栄一を経営の参考としているようです。

ベクトルグループは、日本企業が「コミュニケーション領域で使いたい」と思うようなインフラ作りをしていこうとしているのですが、渋沢氏が国益のために日本のインフラを作ると決めて起こした行動が、まさにそれと同じなのです。

渋沢氏はアライアンスを推進する進め方をしていましたが、長谷川創氏も、実行スピードをあげて動いていくためにもアライアンスを組むことが大切だと考えているようです。

長谷川創氏が最もこだわっているのは、クライアントが求めている以上の結果を出すこと、そしてプロジェクト終了時に「ありがとう、ベクトルにしてよかった」という言葉をもらえるかどうかです。
会社を大きくすることや、自分が社長になるということを考えていたわけではなかったのです。

どんな場面においても、仕事や経営を進める時には相手目線を大切にすることが、長谷川創氏の信念として意識されています。

長谷川創氏がいくつもの取締役に就任するのは、圧倒的お客さま目線からなる仕事への取組みと、その成功のために様々なものをインプットし、確実にアウトプットしていく姿勢があるからこそではないでしょうか。

ベクトルは、モノを広めるためのコミュニケーションの手段をワンストップで提供できるプラットフォームカンパニーを目指しており、手掛ける事業は実に多岐にわたります。

それではベクトルの主な事業について、ひとつずつ見ていきましょう。

PRのプランニングから実行まで、数々の実績を持つPRコンサルタントが最適なコミュニケーションを実施します。

国内No.1のニュース配信プラットフォーム「PR TIMES」を保有しています。
利用企業32,000社以上、上場企業の36%以上が利用する信頼性があります。

ニュース動画や決算発表動画を国内最大級のアドネットワークにより、ターゲットへ直接配信することを可能にしました。見せたい人に見せたいコンテンツを届けられます。

PRと連動させた効果的なマーケティング戦略を実行し、順調に販売数を伸ばすサポートをします。

ベクトルが展開するメディア事業は、メディアプラットフォームの各種特性を活用し、企業や商品の魅力を最適な切り口であらゆる年代・性別のターゲットに届けます。

HR事業では、採用などを目的としたPR活動を通じて企業の認知度を向上させ、さらに企業ブランディングと組織の内部のギャップを埋めます。

デジタルマーケティング事業<では、伝えたい内容に応じてストーリーやドキュメンタリーやバイラルなどの最適なコンテンツを開発し、オウンドメディアやアドネットワークによりターゲットへ直接配信しています。

インベストメントベンチャー事業では、投資とPR・IR支援で企業の成長をバックアップします。
株式上場を目指すことができる優良ベンチャー企業の支援を行います。子会社含め17社がIPOです。

ベクトルグループの海外事業では、世界最大の人口を持つ中国の上海・北京への進出を果たし、日本国外では14拠点でPR事業、HR事業を展開しています。

時代の変化を見据え、サービス領域をさらに拡大すべく、グループシナジーを活用した新規事業を創出しています。
企業活動において必要になるであろう新サービスを展開します。

ベクトルは、2012年のマザーズ上場以来、成長を続けている企業ですが、どのように成長して来たのか、成長の軌跡についてまとめました。

ベクトルの2018年2月期の決算においては、初めて売上が200億円を、営業利益が30億円を突破しています。

2017年2月期の決算と比べると、売上高は151.2％、営業利益は137.2％の成長率となっており、この1年で非常に大きく成長していることがわかります。

ベクトルグループが上場以来、順調に業績を伸ばしていることはお伝えしましたが、現在グループ全体の売上はいったいいくらなのか、詳しく調べてみました。

ベクトルの売上高は2019年2月期より124.1％の成長率となり、350億円を超えています。
伸び悩んでいる事業もあるようですが、やはり非常に高い水準で成長をしているのはすばらしい事ではないでしょうか。

当初黒字となる見積りでしたが、インベストメントベンチャー事業における投資有価証券評価損を過少に見積もっていたことや、法人税の過少見積り、事業整理損などの特別損失が発生したことで業績は下方修正となり、前期に対して増収増益となるものの純利益は0円となっています。

長谷川創氏率いるベクトルの成長は、既存事業はもちろん海外や新規事業、M&Aなどの攻めの経営姿勢があるからだと考えられます。

そして、その姿勢を持ち続けられている根底には、長谷川創氏のお客さま視点や、成長の歩みを止めない長谷川イズムがあるからこそといえるでしょう。