株式会社エフオンの口コミ・評判は？エネルギーサービスの事業拡大で株価も上昇傾向！

1997年の設立から、企業の省エネルギー支援やグリーン電力事業の木質バイオマス発電などに取り組んでいる株式会社エフオン。

日本初のESCO（エスコ）事業専業会社として、顧客企業に提案した光熱水費などの経費削減施策の実績から対価を得るビジネス形態を展開しています。

グリーン電力事業の収益増と電力小売事業の拡大で売上高が伸び、営業利益も大幅に増えています。

良好な財務状況を背景に株価も上昇している成長企業のエフオンですが、働きやすさはどうなのでしょうか？

この記事は、エフオンの事業概要のほか、実際の働き方についての評判も取材して作成しました。

当コンテンツはアフィリエイト等を目的として、試供品または取材費をいただいて記事を掲載しています。

エフオンとは？

エフオンは、「省エネルギー支援サービス事業」「グリーン電力事業」「山林事業」「電力小売事業」を事業の4つの柱としています。

電力の利用と供給の両面から現代社会に求められる合理性、安全性を提供する企業で、エネルギーの有効活用により、顧客企業にとって効率的な事業環境の維持・向上を実現しています。

地球の資源を減らさないこと、自然の力を利用すること、そして無駄をなくすことにより、人間をはじめとする地球上の生き物がサステナブルに暮らせる環境づくりを目指しています。

日本初のESCO事業専業会社として誕生

企業の省エネルギー支援などに力を入れているエフオンは、日本初のESCO（エスコ）事業専業会社として誕生しました。

1970年代に米国で盛んになったESCO事業は、顧客企業が抱えるエネルギー課題の解決に向けた包括的な施策を提案し、達成した省エネルギー効果の一部を報酬として受け取るビジネス形態です。

エフオンは、省エネルギー支援サービスを提供する側と顧客企業がウィン・ウィンの関係になるESCO事業を日本に持ち込み、省エネ・再エネ業界における新ビジネスの先駆者となりました。

エフオンは、設立10年に満たない2005年3月に初上場しました。さらに、2017年3月に公表がスタートしたJPX日経中小型株指数の構成銘柄にも選ばれ、業界のリーディングカンパニーであることが裏付けられました。

これからも時代を先取りした動きで、省エネ・再エネ業界を牽引していくことが期待されています。

エフオンが展開する４つの事業

エフオンは、グリーン電力事業で木質バイオマス発電を行い、電力小売事業でその電力を販売しています。

省エネによって使わずに済んだ電力と、新たに創出された電力は同等の価値を持つとの考えのもと、「省エネ事業」「グリーン電力事業」「山林事業」「電力小売事業」に取り組んでいます。

省エネルギー支援サービス事業

顧客企業が運用している設備・機器や制御を最適化し、エネルギー使用の無駄をなくすのが省エネルギー支援サービス事業です。省エネルギー効果はもちろん、投資コストの抑制にも配慮した実りある施策を提案できることがエフオンの強みです。

高騰が止まらない電気代の抑制が企業にとって重要な経営課題となっている昨今、省エネルギー支援サービス事業へのニーズは高まる一方です。

グリーン電力事業

火力による木質バイオマス発電に取り組んでいるグリーン電力事業では、純国産の木質チップを活用しています。

森林資源を活かした再生可能エネルギーの創出は、適度な伐採が必要な森林環境の再生や林業の活性化にもつながっています。

グリーン電力事業で発電した電力はトレーサビリティつきの非化石証書と合わせてグリーン電力として販売し、「RE100」などの環境イニシアチブに対応しています。

電力小売事業

グリーン電力事業で生み出した電力を再生可能エネルギーとして販売しているのが、電力小売事業です。

ユーザーが求めるコストやニーズに合わせた環境価値つきの電力を、さまざまに計画しながら供給できることがメリットです。

山林事業

人間と森が共生できる環境や林業の自立化の実現などに取り組んでいる山林事業では、エフオンが管理している全国の社有林を次の世代に引き継いでいくことを掲げています。

森を育みデザインしていく中、サステナブルな新時代の森林経営に挑戦しています。

エフオンの財務状況

エフオンの財務状況は良好です。直近の2025年6月期決算（連結）は、売上高が175億9,000万円(前期比0.7%増)となり、営業利益は13億2,000万円(同119.9%増)と大幅に増えました。

直近の株価も上昇傾向にある中、2026年6月期の連結業績予想も好調です。売上高は195億円(前期比10.8%増)、営業利益は17億6,000万円(同33.3%増)、経常利益は16億円(同45.0%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は10.7億円(同51.5%増)と、いずれも大幅増を見込んでいます。

2024年4月に公表された2025/2028 中期経営計画の長期ビジョンでは、2033年6月期に売上高500億円の達成を目指すとしています。

エフオン　2025年6月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

社員が語るエフオンの評価

エフオンで働く社員は、職場環境や働きがいについて、どのように感じているのでしょうか？実際の評判をまとめてみました。

ここでは、リアルな評判を紹介しながら、エフオンの働きやすさや魅力にフォーカスします。

急な休暇も快く承諾してくれる

エフオンの労働環境は良好なようです。ゆとりを持って働ける環境が整っているのは魅力的で、仕事とプライベートの両立もしやすいでしょう。

将来性のある会社

省エネ・再エネ業界の将来性が高いことに異議を唱える人は少ないでしょう。

エフオンは業界のリーディングカンパニーで、株価も上昇傾向も見られます。大きなビジネスチャンスをつかめる可能性に恵まれた環境で働くことができれば、モチベーションも高まるはずです。

努力すれば必ず報われる

エフオンには、自己成長を実感できる環境が整っているようです。

努力をすれば必ず報われる風土があり、スキルアップに向けて周囲のサポートも受けられるのは心強い限りです。

エフオンの働きやすさ

エフオンの魅力は、世の中のニーズが高まっているエネルギーサービスを提供していることですが、長く安心して働ける職場環境もそのひとつです。給与や福利厚生の仕組みが整っており、入社後のギャップを解消する取り組みもあります。

ここでは、各種制度や取り組み、平均データを交えながら、エフオンの魅力を深掘りします。

非管理職の平均年収は480万円

エフオンの非管理職の平均年収は480万円で、管理職を含めるとさらに上がります。給与とは別に、通勤手当やスマホ通信手当も支給しています。

ほとんどの社員の年間休日数は125日間と多いことが、実質的な労働単価の引き上げにつながっています。夜勤がある社員は当番翌日が休日になるため、年間休日数は185日間と恵まれています。

働きやすさを高める福利厚生

福利厚生にも力を入れているエフオンは、育休明け社員のテレワークや1時間単位の有給休暇取得を推進し、柔軟な働き方ができるようサポートしています。

転勤者には転勤手当や社宅を用意し、2024年からは物価高騰に対応する手当を個別に支給してきました。現在は物価高騰の手当を基本給に組み込み、より一層安定的な生活を送れるようにしています。

エフオンは経済産業省の健康経営優良法人（中小規模法人部門）や、女性活躍推進法に基づく厚生労働省の「えるぼし」最高位（3つ星）に認定されており、健康経営などを推進する意味でも福利厚生を重視しています。

入社後ギャップが起こりにくい

入社後の業務内容については、採用部署が面接時に説明しており、実際の仕事をよりイメージしやすいようExcelデータなども開示しています。

内定を通知する際には雇用条件通知書を郵送し、不明点などがあれば説明しています。

入社後にスキルが高いと評価された社員には、業務の幅を広げるよう上司などが提案することもありますが、本人の意向を無視した会社都合の措置ではなく、あくまでも自発的なチャレンジを促して成長を後押しすることを目的としています。

まとめ

エフオンは、エネルギーサービスの4事業を通し、サステナブル社会の構築を目指しています。

社員が働きがいや働きやすさを実感できる快適な職場環境づくりにも取り組んでおり、社内外からの信頼が厚い企業と言えるでしょう。

時代の先を行く仕事でキャリアを築いていきたい方にとって、エフオンは有力な選択肢になるはずです。

地球環境の維持にとっても意義の大きい事業活動を展開しているエフオンは、今後も注目すべき企業です。

会社概要